大阪音楽大学ミュージックビジネス専攻問題【3/30読売、朝日、Yahoo!トップに掲載】

昨年12月10日に、大阪音楽大学から突然の契約終了通知が届きました。合理的な理由なく、来年以降のカリキュラムや予定が話された上での契約終了は違法性が高いと考えています。

3月30日新しい動きがありました。大手新聞社読売新聞より、以下の記事が掲載されました。

www.yomiuri.co.jp

この記事は、異常事態を社会に知らしめました。
私と、専攻を立ち上げた山口哲一特任教授の契約終了をきっかけに、21人中14名、なんと2/3の専攻教員が離職したことについての記事です。

学生含め、丁寧な取材をしています。
大学の責任ある立場の方もコメントすべきだったと思います。

に朝日新聞!

www.asahi.com

Yahoo!でもトップに

 

多くの人に、この問題が知ってもらうきっかけに。

当事者ではない客観的な立場からの報道は大変有り難いと思いました。
私はこれまで、大学に対してもネット配信においても、事実しか語ったことがありません。大学と法的な交渉を続けておりますが、全て証拠や記録をもとに主張しています。

例えば、記事の中で、大学が終了理由として「在任中の言動等が本学就業規則に抵触すると判断した」とあります。そのような言動の存在を否定しております。大学側から具体的な言動の指摘も受けていません。そして、終了通知直前まで、具体的な来年度の話をしています。証拠もあります。

今回、公正な報道をすることで社会的責任を担い、常にその報道が公正かジャッジされる立場である大手メディアが取り上げたことは、例え、私の主張全てを表していなかったとしても、信頼される情報としてこの問題を広く伝えるものです。

公益性の高い高等教育機関である大学が健全に運営されるために、間違いを認め、正し、再発ないよう改善されてほしいと思います。

組織においては、正しいことを口に出せない状態や、守るために真実を避けてしまうことが古今東西多くあります。

大阪音楽大学が、外の世界の目に触れることで、間違いを受け止め、さらに良くなっていく事を期待したいです。

 

 

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